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フィスコ投資ニュース配信日時: 2026/06/01 15:56, 提供元: フィスコ トリケミカル、ノリタケ、nmsなど<4369> トリケミカル 4180 +410急伸。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は20.7億円で前年同期比20.8％増、据え置きの上半期計画29.6億円、同6.9％減に対して2ケタ増益でのスタート。生成AIの普及に伴うDC投資拡大や先端ロジック・メモリ向けを中心に投資意欲が堅調に推移しており、半導体製造用高純度化学化合物の需要が増加している。一部中国顧客における在庫積み増しの影響も後押し。業績上振れへの期待が先行する展開に。 <5331> ノリタケ 4420 +485急伸、一時ストップ高。特に明確な材料は表面化していないものの、先週からはMLCC関連銘柄の人気が急速に高まっており、関連銘柄の出遅れとして関心が向かう状況にはなっているようだ。同社のセグメント利益の大半はセラミック・マテリアル事業で占められており、グループ会社の共立マテリアルでは、MLCC用高純度チタン酸バリウム粉末なども手掛けている。 <8035> 東エレク 53060 +640大幅続伸。9月末を基準日として1対5の株式分割を実施すると発表。投資単位当たりの金額を引き下げ、より投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることを目的としている。株式価値に変化はないものの、これまで1単位当たりの投資金額は極めて大きく、流動性の向上に伴う株価押し上げ効果が期待できる形に。また、発行済み株式数の1.6％に当たる750万株、1500億円を上限とする自社株買いの実施も発表。 <9107> 川崎船 2585 +65大幅続伸。発行済み株式数の6.96％に当たる4442万9000株、1300億円を上限とする自社株買いの実施を発表。立会外取引での自社株買いを6月1日から5日にかけて実施する。上限金額に達しない場合、市場買い付けを行うとしているが、自社株買いへの協力を打診した大株主については、おおむね応じる意向を確認しているもよう。資本効率の改善が進むことをポジティブに捉える動きが優勢。 <2162> nms 471 +80ストップ高比例配分。32.91％の株式を保有する筆頭株主のワールドHDが、完全子会社化を企図してTOBを実施すると発表。同社ではTOBに賛同の意見を表明するとともに、応募は株主に判断に委ねるとしている。TOB価格は540円で前週末終値比38.1％のプレミアムとなり、TOB価格へのサヤ寄せを目指す動きが優勢となっている。TOB期間は6月1日から7月10日まで。 <2871> ニチレイ 1879.5 +57.5大幅続伸。先週末に提出された大量保有報告書によると、オアシスマネジメントが5.01％を保有する大株主になったことが明らかになっている。株主価値を守るため、重要提案行為を行うことがあるとしている。ちなみに、同社は従来より、保有する低温物流事業、不動産の価値に対し注目される状況ではあった。また、8月1日から、家庭用・業務用の冷凍・常温食品のほぼ全品を対象とする値上げを行うとも発表している。 <4392> FIG 2015 +234急伸。グループ会社のciRoboticsが、3日から開催される国内最大規模のドローン専門展示会「Japan Drone 2026」において、次世代インフラドローン「R-7」を出展すると発表、手掛かり材料となったようだ。同ドローンは、電源供給と通信を1本のケーブルで行う有線給電方式を採用することで、従来の課題であった飛行時間の制約を大幅に改善し、48時間連続飛行を可能にするドローンとなっている。 <1407> ウエストHD 2600 -95大幅続落。政府では大規模な太陽光発電所における環境影響評価の対象を2027年にも広げると報じられている。発電出力の基準を3万キロワット以上から1.5万キロワット以上に下げるほか、盛り土などを伴う場合の審査も厳しくして、乱開発を防いでいくようだ。メガソーラーを巡るトラブルが全国で相次いでいることに対応のもよう。発電所の開発需要の減少などが意識される状況にも。 <4627> ナトコ 1856 +118大幅続伸。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は8.6億円で前年同期比33.5％増となり、従来予想の6.8億円を大幅に上振れ着地へ。PC・スマホのアクセサリー向けコーティング剤の需要が増加したこと、中東情勢の先行き不安から3-4月にかけて受注が増加したことなどを上振れの要因としている。通期計画の14.5億円、前期比3.7％増は据え置いているものの、上振れを意識する動きが先行している。 <2395> 新日科学 1113 -104大幅続落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も2090円から1280円に引き下げている。販売パートナーの確保を目指していた片頭痛治療薬は、戦略転換により自社販路を構築する旨が発表されており、低利益成長が継続するリスクを織り込むとしている。野村證券では、売上の減額や研究開発費の増額などを要因に、28年3月期経常利益は2ケタの減益予想に下方修正。 《YY》 記事一覧 |