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配信日時: 2026/07/17 11:02, 提供元: フィスコ

リソル Research Memo（2）：施設運営と投資再生を2軸に事業を展開（1）

*11:02JST リソル Research Memo（2）：施設運営と投資再生を2軸に事業を展開（1）
■リソルホールディングス<5261>の会社概要

1. 会社概要
同社は、施設運営と投資再生という2つの軸を持ち、ホテル運営事業、ゴルフ運営事業、リソルの森事業、ウェルビーイング事業、再生エネルギー事業、投資再生事業の6つの事業を展開している。グループのコーポレートスローガン「あなたのオフを、もっとスマイルに。」をすべての価値基準に、顧客に「いきがい・絆・健康・くつろぎ」を提供し、たくさんのスマイルづくりを進めている。また、サステナビリティ経営の根幹として、3つの「やさしい」（人にやさしい・社会にやさしい・地球にやさしい）の実現をグループ長期方針に掲げている。各事業を通じて社会的価値と経済的価値の最大化に取り組み、どんな環境でも選ばれる会社として、顧客サービス品質と提供価値の向上を図っている。現状、インバウンド需要の増加などを背景に施設運営が好調に推移している。

ポートフォリオ戦略でシナジーを創出

2. 事業の特徴
「RESOL サイクル」と呼ばれるグループのシナジーモデルに、同社の特徴が集約されている。「RESOL サイクル」では施設運営と投資再生を2軸に、独自性の強い6つの事業を多面的に展開するポートフォリオ戦略によってグループ全体のシナジーを創出している。

ホテル運営事業やゴルフ運営事業が安定した成長を遂げる一方で、リソルの森事業やウェルビーイング事業といった次世代事業が全体の安定収益基盤となっている。また、各事業がブランドフォーメーションを構築しており、利用者に地域や滞在期間、利用目的などの面で「選べる利便性」を提供する一方、ブランドフォーメーションによって地域・客層・競合など施設の諸条件を慎重に見定めながら投資戦略やマーケティング戦略を細かく設定して収益の最適化を図っている。なかでもウェルビーイング事業は、他事業への送客や会員基盤の活用がグループ内シナジーの要となっている。再生エネルギー事業や投資再生事業では、環境負荷の低減や遊休資産の再活用を通じ、社会課題を解消して持続可能な社会づくりへの貢献も目指している。経済環境悪化など外的リスクに対しては、投資再生事業の資産売却益がポートフォリオ全体のリスクを分散する役割を果たしている。また、三井不動産やコナミグループなどの関係会社とも業務提携しており、シナジーを一層高めている。こうした戦略的シナジーや収益の安定性、社会貢献性を包括的に体現しているのが、リソルの森事業である。

ホテル運営事業を主力に6事業を展開

3. 事業内容
（1）ホテル運営事業
ホテル運営事業の主力ブランド「リソルホテルズ」は、“物語のあるホテル”というコンセプトの下、女性や旅行客、インバウンド旅行者など中長期滞在者を主なターゲットに、上位ブランドの「ホテルリソルトリニティ」などを含めて全国20ヶ所（2026年3月末）に展開している。従来型のビジネスホテルとの差別化を図るため、上質な“ツーリストホテル”として、くつろぎの空間を提供するだけでなく、施設ごとに独自のデザインや滞在体験などの個性を持たせている。また、同じクラスのホテルには見られない「サービスコーディネーター」を配置して地域の「観る・食べる・体験する・買い物する」を提案したり、インバウンド旅行者向けに施設内で書道体験や舞妓の踊りなどの日本文化体験イベントを開催したりすることで、継続的な稼働率向上や単価上昇につなげている。同社はホテルの出店拡大を図っているが、新規開発の際のコスト上昇や開発期間長期化といった課題を踏まえ、「リソルスタイル」というブランドで中古ホテルの開拓も進めている。また、海外でのホテル開拓や、人数の多いインバウンド旅行者向けアパートメントホテルの開発も検討しているようだ。

このほかリソルステイ事業では、“暮らすように泊まる。”をコンセプトに、滞在型貸別荘「スイートヴィラ」を関東地方を中心としてドミナント展開している（2026年3月末約80ヶ所）。家具付きで快適な空間の高級別荘に滞在できる点が特徴で、アクティブシニア層の中長期滞在、避暑・避寒目的、インバウンドなど大人数での利用を想定している。自社施設の活用に加え、利用率が低い個人の別荘の開発も強化しているが、開業準備から運営・管理、集客に至る一連の業務を同社が代行するサービスを提供しているため、別荘オーナーに好評である。ただし、長期滞在できる上質な別荘が好まれる傾向にあることから、別荘をより上質なものにする入れ替えを進めるとともに、デイリー・ウイークリー・マンスリーの3つの滞在パターンのなかで、本来の趣旨にあった長期滞在を強化しているところである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

《HN》